♪~( ̄ε ̄;)ドイツで押さえたサーバーは宝の山⁈

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新着動画で、例のサーバーをHarano Timesさんが別の角度から解説されました。あのサーバーから○逆○が立証される事になる可能性も十分にあり、そうなると…

と思いつつ、何か既視感があると思っていましたら、何と…

Harano Timesさんの動画にチャンとコメントがありました。
「最近の選挙の流れを見ますと、まさか1ヶ月前にアップしましたこちらの動画での予測に沿う可能性も出て来ましたね。大半の話は当時の話で、少し古いですが、大まかの流れは今のところあっているかもしれません。あとは情報長官の仕事待ち」と………

それに気付かない私は、バカみたいに、1から文字起こしをしてしまいましたが…。終わる迄、気が付かんか?とツッコミを入れられそうですね。取り敢えず、以前のリンクも貼っておきます。

Harano Timesさんの動画11月20日にアップされたモノ です。私がこちらのブログに引っ越す前のブログです。そちらにはリトルロック事件のリンクもついていますので、お時間のある方は、そちらもご覧下さいね。

2年前の緊急事態宣言布石で、米軍がドイツで行動ができた?反逆罪判定があった場合の最悪事態に備えて、トランプ大統領が動いている、リトルロック事件の現代の101空挺部隊になるのは?
Harano Times 2020/12/14 2020/11/20



皆さんこんにちは。今回アメリカ軍がドイツにある2020年大統領選挙のデータが入っているサーバーを押さえた話について沢山の憶測が出ていますが、それについて、又、違う情報を皆さんに紹介したいと思います。

勿論、それは既にフェイクニュースと言っている人もいますが、でも、もし本当にこういう行動があった場合は、アメリカ軍が認めない事もありますので、今のところ、本当に行った行動がどうかを判断し辛いと思います。

最近の流れから見ると、この件はフェイクじゃない可能性もあります。これから紹介する考え方は、ハッキリした根拠の無い推測なので、ただの物語と聞いても問題ないです。

この話について2年前の2018年、アメリカ中間選挙の時から話さないといけないです。

2018年に起きた事は、既に沢山の人に忘れられています。当時、ロシア、又は、中国の外部勢力がアメリカの中間選挙に関与した、投票集計に関与したという話はありました。

その後にトランプ大統領が外国がアメリカ大統領選挙に関与する事に対して、大統領令を出して、緊急事態を宣言しました。その大統領令は、かなり長いので、此処では紹介しきれません。大統領令のリンクを動画の説明欄に貼っておきます。(ここでは太字部分にリンクが貼られています)Googleで翻訳してみて下さい。

その大統領令の中の3つのポイントが、今振り返って考えると、とても重要なポイントになっていました。

その大統領令の中の1つのポイントは、外国勢力がアメリカの選挙に関与した事を証明するハッキリとした証拠は無いですが、しかし投票機械、投票システムとインターネット等を接続する通信機器の激増によって、沢山の問題点が起きて、海外勢力がアメリカの選挙に影響を与える可能性を挙げました。

だからこの脅威に立ち向かう為に、この緊急宣言をしました。これは将来起きる可能性のある外部勢力がアメリカ選挙に手を出す事に対応する為に、トランプ大統領が出した大統領令です。

ある意味、将来起きる外国の関与に対応する為に、用意した法的根拠と思っても良いです。

2つ目のポイントは、この大統領令によって、情報の源ややり方は保護されて公開しない事。

3つ目は憲法に基づいて今回の緊急事態宣言でアクションをする場合は、個人、又は組織の資産に対する保護が無効になる事です。

この緊急事態を宣言した大統領令に基づいて、先日、米軍がドイツでサイテル社のサーバーを押さえたあのニュースを見返しますと、ドイツで行われたあの行動がかなり大きなインパクトがあって、その後に、その内容が分析されたニュースや、トランプ大統領の弁護士団が既にそれを法定に出す証拠として集めているというニュースも出ていますね。

このサーバーの内容は今回のアメリカ大統領選挙はアメリカ憲法に違反したか、アメリカの国の安全を危険に晒して国を裏切った反逆罪が起きたかどうかを証明するとても重要な証拠になります。

もし、本当に此処までくると、今迄私たちが見てきているトランプ大統領の弁護士団がやっている各地の訴訟と違いまして、直接反逆罪が成立して、今回の大統領選挙自体が、有効になる根拠が無くなってしまいます。

反逆集団として、アメリカの憲法に基づく選挙に参加する資格はそもそもないですね。

この2年前にトランプ大統領が出した緊急事態宣言の大統領令を今振り返ると、トランプ大統領が2年前から打ってきた布石と思っても良いです。

先程皆さんに紹介しました3つのポイントの1つ目。投票集計システムに大きな問題点がある事を発表して、法律面で準備が出来ていました。

2つ目に関しては、今回トランプ大統領が国防長官のエスパーを解任して、CIAのトップ、ジーナさんにも情報を渡していなかったんですね。

それはトランプ政権が、今回の情報や行動の秘密を保護する為です。今回のサーバ―を押さえた行動は、アメリカの国防省を飛び越えて、直接ホワイトハウスの指示によって行われたアクションです。

その後に、アメリカの国防省の数名の高層部が解任されました。その中でもアメリカのサーバーインフラ安全局の高層部レアさんが解任されたんですね。という事は、これらのアメリカのエリート官僚たちは既にアメリカのディープステートの一部になっている事、又は、アメリカのこの勢力の為に働いている事が分かります。

これがトランプ大統領がサイテルのサーバーを押さえる行動に乗り出した理由です。

2020年大統領選挙でインターネットやIT技術を使って選挙で不正をした事は存在します。だからトランプ大統領がサーバーセキュリティを担当する高層部を解任しました。

最近、バイデンの引継チームが引継を急いでいるというニュースをよく見ますね。その中でも彼らが最高の機密文書、大統領日報を見る様にリクエストをしています。

勿論、今、トランプ大統領は、正式なアメリカの大統領ですし、バイデンは大統領選挙で不正をしている疑惑がありますので、その様な機密文書をバイデンに渡す筈が無いです。

でも何故、バイデンが大統領日報の様な機密文書を見たがっているかと言うと、彼の情報ソースが切られている可能性が高いです。

何故かというと、今、CIAのトップがホワイトハウスのハイ・セキュリティ会議に参加出来ないし、元国防長官エスパーも解任されて軍事活動に参加出来ないですね。

という事は、バイデンがトランプ大統領がこれからどう動くか、トランプ大統領がどんな情報を持っているのかを知らない可能性が高いです。

今回アメリカ軍がドイツにあるドミニオンのデータが入っているサーバーを押さえた後に、CIAのトップが会議に参加出来なくなりました。

CIAとFBIの違いは何かというと、FBIはアメリカ国内で起きた重要案件に対応するんですね。それに対してCIAは海外での情報活動を行う機関です。ですので、今回ドイツでサーバーを押さえるこの行動はCIAの管轄の行動であるべきです。

又、このサーバーはCIAのヨーロッパ本部に入っていたという情報も出ています。では何故、アメリカ大統領選挙の不正が記録されているサーバーをCIAのヨーロッパ本部にあるかというと、これ程大事なサーバーをどんな企業の管轄内に置いても安心出来ないです。アメリカの自分のテリトリーの中に置いておいた方が一番安心です。

その理由はCIAの高層部に民主党の工作員が居るからです。だからドイツでサーバーを押さえるこのアクションは、CIAに知られてしまうと、民主党、又はその後ろにある勢力に気付かれるんですね。

その様な事が起きない為に、トランプ大統領が直接軍隊を起用してアクションをしました。又、このアクション自体は法律違反していないです。

何故なら、冒頭で説明しましたトランプ大統領が発行した大統領令の重要なポイントの3つ目、憲法と大統領令に基づいて、個人、又は、組織の資産に対する保護は無効になります。

分かり易く言いますと、ドイツ政府が協力さえすれば、アメリが軍がCIAが持っているサーバーを普通に取りにいけば、問題無いですし、法律違反もしていないです。

アメリカの憲法は私有財産を守ります。でも、緊急事態宣言に基づいて、国の安全に大きな脅威があった場合は、私有財産だろうが、政府軍の財産だろうが、大統領令に基づいて軍隊が取りに行くんですね。

今回、CIAのトップ、ジーナさんがこのアクションに参加しなかった事は、特にジーナさんに何か問題があるとは言えないかもしれません。彼女はポンペイオさんの後任ですので、トランプ政権に信用されている筈です。

それでも、今回のアクションにはCIAのトップが関与出来ない、このポイントから分かるのは、今回のアクションは、CIAのトップも関与出来ない、最高機密のアクションです。

何故なら、これはアメリカ大統領選挙の結果に関わってくる事ですし、アメリカの将来進むべき方向も決めるアクションです。

先程、サーバーの中のデータが、本当に今回の大統領選挙の本来の姿を戻す事が出来れば、反逆罪として判定される可能性があると紹介しました。

今回の大統領選挙でアメリカで行われている広範囲、且つ、組織的な選挙不正行為は、明らかにアメリカの民主制度に対する破壊ですし、明らかに社会主義の道に進むことを決めた政治家たちが、計画しているクーデターです。

これは、今迄のアメリカの政党の間で行われてきた公平な競争ではないです。今の民主党はベネズエラのチャベス、中国の毛沢東を目指しています。今、左翼の主流メディアがやっている事を見れば分かります。

昨日、トランプ大統領の弁護士団が、沢山の証拠を出しましたが、左翼の主流メディアがそれらの証拠に対して、調査、又は反論をしていないし、今回、勇敢に前に出て来た証人たちをインタビューする事すら出来ない可能性があります。

勿論、弁護士に対する脅しがあった事を報道する勇気すら無いです。彼らが既に、真実を見る目を閉じています。

今、トランプ大統領の弁護士団が、アメリカの各地で訴訟を起こしていますが、でも、その中で、アメリカの最高裁が今回の大統領選挙自体が憲法違反である事、今迄集計した結果は無効である事を発表する可能性もあります。

この2週間で集めてきた根拠に基づいて、アメリカの民主制度を破壊しようとした反逆者の責任を追及する可能性もあります。

もし、アメリカの最高裁がこの様な判断をしなければ、今のアメリカの分断が更に深刻化して、アメリカの内部で大きな混乱を起こす可能性も出て来ます。

最高裁がこの様な判断をする事は、アメリカの国民の利益に基づく、アメリカの国に与えるダメージを1番小さく抑える方法です。

アメリカの憲法は、アメリカの国民に違法な政府を倒す権利を与えています。もし、多くのアメリカの国民の意向に反する政府が立ち上がれば、アメリカの国民が本当にアクションをとる可能性が高いです。

忘れてはいけないのは、この3億の人口があるアメリカでは、4億近くの銃があります。これがアメリカの国民が自分の民主主義と自由を護る最後の手段になります。

此処で出て来るのは、先日の動画で紹介しましたアメリカ軍が特殊作戦部隊の指示系統を変えた事ですね。

私の前回の動画では、指示系統は今回のアメリカ大統領選挙に手を出した外部勢力に対する行動の準備ですと言いました。実は、もう1つ違う見方をしている人も居ます。

この前、トランプ大統領が国防長官を解任した理由を説明した動画の中で、皆さんに1つの例を挙げました。

1957年のリトルロック事件で、アーカンソー州の知事が最高裁の黒人の子供も白人がメインの学校に入って勉強をする事が出来るという判定に反して、州兵、又は警察を使って、黒人の学生を排除する構えを見せました。

当時のアイゼンハワー大統領が101空挺師団をアーカンソー州に派遣して、そこで起きた反乱を抑えた後に、黒人の学生が連邦軍の護衛の下で登校しました。この件に3つのポイントがあります。

1つ目のポイントはアメリカの連邦最高裁がその行為は憲法違反ですと判定した事です。何故なら、軍隊は憲法に沿って行動しないといけないです。

2つ目は、当時リトルロックの市長が、州の行動に反対出来ず、連邦に助けを求めました。それでアイゼンハワー大統領は、軍隊を動かしたんですね。

3つ目はこの101空挺師団を動かすという事に意味があります。この部隊はヨーロッパの沢山の戦場で鍛えられてきた部隊です。又、ヨーロッパ戦場の元総司令官はアイゼンハワー大統領です。

という事は、アイゼンハワー大統領がこの部隊を動かすと内部から何か反対を受ける可能性が極めて低いです。

連邦の部隊がアメリカの地方に行った後に、州兵は同じくアメリカ国民ですからという考え方で任務遂行出来ない可能性が低いですね。

前任のアメリカ国防長官のエスパーさんは、トランプ大統領が反乱法に基づいて、アンティファやBLMの暴動を抑えようとした時に反対しました。

もし、今後本当に最高裁が今回の選挙は憲法違反であって、各州の投票結果は無効であって、反逆者を逮捕する判定を出した時に、アメリカの幾つかの州で、反対運動が起きる可能性がかなり高いし、その時に、各州で州兵を動かす可能性も出て来ます。

今、左翼のメディアがほぼ全ての情報をコントロールしていまして、本当にアメリカの最高裁がこの様な判定をした時に、沢山のアメリカ人が不思議に思って、その結果を受け入れる事が出来ない可能性があります。

その結果を受け入れる事が出来ない時が、一番利用されやすい時ですね。今回のトランプ大統領弁護士団が各州で訴訟を起こしていますが、州レベルで色んな勢力がそれに反対しています。

地方の州には、州兵を動かす権力がありますので、当時、リトルロックで起きた事が今も起きる可能性があります。

その時、連邦政府には、当時の101空挺師団と同じ様な、信頼出来る軍隊が無いといけないです。連邦政府が即判断して、それらの問題を解決しなければ、結局、自分の権利を守ろうとするアメリカの国民が立ち上がって、もっと大きな被害が生まれます。

軍隊を使って、今回の反逆活動を抑える事が本当の意味で、アメリカの憲法、アメリカの国民の利益を護る事になります。又、この状況の中で、被害を1番抑える事が出来る方法です。

では、この状況下で、どの部隊がアクションを実行する事が出来るのか?トランプ大統領はアイゼンハワー大統領ではありません。自ら軍隊を仕切った事はありません。でも、今のミラー国防長官代行は特殊作戦部隊出身で、今迄、反テロリスト活動で、沢山の経験を積んでいるし、信頼出来る部下も沢山居ます。

今、トランプ政権は法律に基づいて、訴訟活動をしていますが、でも、それと同時に、トランプ政権は、憲法が国民に与えた本当の意味の権利を知っています。

勿論、私たちは今回のアメリカ大統領選挙が無事に終わる事を期待していますが、最悪の場合の事も想定した上で、今はトランプ大統領が動いている可能性があります。

これからもこの様な話をしていきますので、ご興味のある方は、是非、フォロー、コメント、拡散をお願いします。では、又、次回お会いしましょう。


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