リスクを背負って及川さんが公開する567の真相…DSの考えは鬼畜😨

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567で外出もなかなかままならないし…という事で、お時間のある方の為に、今回は欲張って、かなりの量の情報を盛り込んでしまいました。
長過ぎて、読むの疲れる…と仰る方は、適当に「つまみ食い」みたいにして、ご覧になって下さいね。

主流メディアがお口にチャックしていても、我々にだって知る権利があると思いますし、ワクチンに関しても、ここでご紹介している様な、不気味なリスクがあるのであれば、少なくとも、私たちには接種するか否かの決定権は委ねられている筈ですから、拒否する事も可能なワケですよね。

職場によっては、ワクチンを接種しないと居られない…というケースもあるでしょう。その場合は、これが単なる陰謀論である事を祈るしかありませんよねぇ。日本という国は、結構「無言の同調圧力」も強いですしね。このブログ主である私はワクチンは拒否する予定です。

いやはや無駄話が長くなってしまいました。それでは、タイトルにも書いています様に、今回、リスクを背負って及川さんがご紹介下さった貴重な動画をどうぞご覧下さい。

2021.05.15 【米国】パンデミックの真相続出!
ワクチン接種でDNA操作し
人間ハイブリッド誕生⁈
ファウチの武漢での研究に
資金提供していたのはオバマ政権!👎😨
それを止めたのがトランプ❗😭



皆さん、こんにちは、そしてこんばんは。及川幸久です。今日のテーマは

パンデミック真相続出!
ワクチンでDNA操作!
オバマ政権が資金提供!


という事でお送りします。是非、最後お付き合い下さい。今日のこの内容っていうのは、こういうYoutubeで動画としてアップ出来るギリギリの処か、ギリギリじゃない処か、チョッと分かんないんですが、収録をやってみたいと思います。

このチャンネル、この前にこういう動画をアップしました。
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今起きているパンデミックですねぇ。これが生物兵器説というのが可能性が出て来ましたというそういう内容でした。

このパンデミック、ウイルスは何処から来たのか?それは実験室ではないかと。この実験室で生まれたのではないかという話ですね。で、その話の中心人物がこのアンソニー・ファウチ、ドクター・ファウチですね。

今もう、世界中の注目がこの人ですね。エー、この人は、もう何代にも渡って、ホワイトハウスの大統領にこういう保険関係のアドバイザーとして仕えてきた人なワケです。

この人がアメリカの保険関係の国立の機関、研究所のトップをズッとやってきているんですけど、この人がやってきた実験、実験というのが前回お伝えしたこの実験でした。機能獲得実験。Gain of Functionというモノですね。

このGain Of Functionって何かというと、ウイルスがどうやって変異するのかを調べる為に、病原体の感染力を高める実験という事らしいんですけど、まぁ、私なりの理解で言うと、まぁ、将来こういう風なウイルスが発生して、パンデミックが起きるかもしれない。

それに備える為に、どんなウイルスが発生して、それに対してどういうワクチンを使ったら良いのか。で、どんな変異が起きるのか。これを、先ず人工的に、そういうウイルスを作ってみて、で、その対策を考えると。

なので、こういう人工的なパンデミックのウイルスを作る必要があるワケですね。で、その為に、このウイルスの感染力を高めると…これがGain of Functionというらしんですけど、そういう高める実験…これをやってきたんですねぇ。

ただこの実験はチョッと危険であると。何故危険かというと、人工的なパンデミックが起きる様なウイルスを作るワケですから、それ、実験室の中で留まっていれば良いんですけども、もし、それが実験室の中から外に出てしまったら、本当にパンデミックが起きてしまう。人口のウイルスによって。だから危険度が高すぎるって事で…まぁ、これファウチ教授がやっていたワケですけど、止められたワケですね、政府から。

止められたんですけども、ファウチ博士は続けたかった。続けたかったので、ファウチ博士が所長をしているアメリカ国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)って所ですねぇ…ここがですね、このGain of Function機能獲得実験を他の外国の研究所に業務委託したんですね。その1つが中国の武漢研究所…ここに資金提供して業務委託してたワケです。

と言う事は、アメリカ国民の税金でこのパンデミックが起きたかもしれないウイルスが中国の武漢で作られた可能性がある。中国の武漢研究所が今回のウイルスの発生源であるという説がある。じゃあそのウイルスは誰が作ったのか?

中国の研究社が作ったんだろう。しかしそのお金はどっから出たのか?アメリカ人の税金だという話だとしたら、とんでもない話なんですねぇ。

で、その税金がどれ位かと言うと、毎年370万ドル(約4億円)になります。となると、これを決断し、これをズッとやってきたDr.ファウチはパンデミックに責任があるのではないかという話なんです。

で、前回の動画でお送りしたのは、今週5月の11日に上院の公聴会でランド・ポール上院議員がこのDr.ファウチを呼んで、質問しているワケですね。厳しい質問をしているんです。この件に関して。

それに対して、Dr.ファウチは全面否定しています。そんな武漢の研究所に提供はしていませんよと。上院議員の貴方への最大限の敬意を表して申し上げますけど、やっていません―と。

ただ、もしやっているとしたら、ファウチ博士の資金提供は違法ではないかという事になるんです。ここでですね、ここからチョッと、続きの話なんですけど、この国立のアレルギー・感染症研究所…ファウチ博士が所長の…ここがですね、資金提供していたんですが、直にはやっていなかったんですね。

直にはやっていなくって、こういう団体があるんです。エコヘルス・アライアンス…これはアメリカのこの分野の非営利団体…ここに感染症研究所がお金を出して、ここの事業としてやらせて、この非営利団体が共同でやっているのが武漢研究所という事で、実質、このファウチ博士はエコヘルス・アライアンスを経由して武漢研究所に資金提供してたと言う事になるワケですよ。

これをランド・ポール議員は指摘しています。で、更にはですね、先程の公聴会っていうのは5月11日…その2日後の5月13日にランド・ポール上院議員はフォックスに出演してですね、こう言っています。

「WHOの武漢研究所調査担当者はエコヘルスだった」

何の事かと言うと、今年の確か1月でしたかねぇ…WHOが中国の武漢に入って調査をしました。このパンデミックの原因について。特にこの武漢研究所にも入って、調査をしました。

その時の調査官、WHOに雇われた調査官は実はさっきの、このエコヘルス・アライアンスのトップの人だったっていう。それはオカシクないかと。そもそも、この武漢研究所に資金提供して、一緒にGain of Function機能獲得実験をやっていた所が、このウイルスを作ったんですかっていうのを調べに行ったっていうのは。これはもう、全然変な話ではないかという事で、ランド・ポール上院議員は、今回のウイルスが武漢研究所から出たかどうか…それは私も分からない。その証拠が無いので分からないが、しかし、これに関連してファウチ博士には責任があるのは確かじゃないですか―という事を言っています。

で、更に、ポール上院議員が指摘しているのは、この方、石正麗(セキセイリ)…この方は非常に中国で有名な博士で、武漢研究所の研究員なワケです。

この人の事を1年前のウォールストリートジャーナルが取り上げています。この時、ウォールストリートジャーナルは武漢からこのパンデミックが出たんじゃないか研究所から人工的なモノが出たんじゃないかという説があるけれども、武漢研究所は否定していますよ。否定しているのがこの石正麗(セキセイリ)さんですね。

ただ、ランド・ポールが指摘したのは、今から2年前、石博士は昨日獲得実験の論文を発表している。そのスポンサーにファウチ博士を挙げているじゃないかと。論文には必ずスポンサーの名前を出さないといけないので、ファウチの名前が出てきているというんですよ。これが何よりの証拠じゃないかという事なんです。

この辺が前回の動画の続編の部分なんですが、前回の動画をアップした後に、コメント欄に視聴者の皆さんから様々な有益な情報を頂きました。非常に詳しい方が沢山いらっしゃるので。

で、視聴者の皆さんからのコメント提供の中で、特に面白かったのが、パンデミックの予言の情報です。

このパンデミックっていうのが起きたのがほぼ1年前…エー…1年チョッと前ですか…昨年の2020年の初め…正確に言うと、その前の年の2019年の終わり、11月位からですね。

ところがそのもっと前に、2019年11月のもっと前に、こういうパンデミックがあるという予言がいくつかあったっていうのが、複数の方々から情報提供頂きました。

これは2017年の1月です。トランプ大統領が大統領に就任する直前です。ファウチ博士がワシントンンのジョージタウン大学で講演をされていまして、その中で、「トランプ大統領任期中にサプライズ・アウトブレイクが起きるであろう」という話ですね。

その時のジョージタウン大学の講演なんですね。(と言いつつ、動画を流す)ここでファウチが言っているのは、自分が過去何代にも渡ってホワイトハウスの大統領に仕えてきました。そしてその経験から申し上げますけれども、これから大統領に就任されるトランプ大統領の任期中にサプライズ・アウトブレイク…驚く様な数の集団的な感染症の拡がりが起きるでしょうという事をハッキリ言っています。

というのがこのパンデミック予言の1つ。で、どうしてここまでハッキリと、これから大統領になるトランプさんの4年間の任期の間にそれが起きるってこの人は言いきれたのかっていう…のが不思議です。

更にこれ、パンデミックの予言…これ、もっと前ですね。2014年。2014年に人工的パンデミックの予言というのがありました。それを言ったのが、アンソニー・パッチという方です。この人はアメリカのジャーナリスト…調査報道のジャーナリストの方ですね。

何を言ったのか、2014年に。

●人工的なパンデミックが起こり、ワクチンを求める声が大きくなる。
●そこで登場するワクチンは人の体内のDNAの第3の種を加える効果がある。
●結果的に、遺伝子の変化によって人は思考能力が低下、マインドコントロールされ易くなる。支配階層の言うなりになる。

こんな事をこの人は言ってたってワケですよ。で…言ってたのは確かなんでしょけど、この情報は、これコメント欄に会ったんですけど、調べてみると、これ日本の国際政治経済学の浜田和幸先生、学者でいらっしゃって、元参議院の先生ですね。私も色々ご指導を頂いた事があるんですけれども。この先生…この先生が今年の1月28日の雑誌の記事でコロナの真相とその先に潜むデータ覇権争いという新たな脅威という事で、海外でワクチン接種の危険性に警鐘…なんと貴重で凄い内容が出てんですけど、これネットで全部見られますんで、URLを概要欄に貼っておきます。(此処では太字部分にリンクを貼っていますし、この動画の後に、全部コピペしたモノを掲載しています)

で、この浜田先生の情報で、この人(アンソニー・パッチ氏)が2014年に予言していたというのは出ています。

で、更にはですね、このファウチ博士の武漢研究所への資金提供を許可したのは誰かというと、これオバマ政権なんですね。元々、このGain of Functionという実験は、行われていたんですが、あまりにも危険過ぎるという事で中止になっているんです。

それはもう、人口のウイルスを作ってそれによって、将来起きるパンデミックに備えるワクチンを作る、変異種に備えるとの事なんですが、しかし、それが洩れてしまったら、本当に人工のパンデミックが起きてしまうので、あまりにも危険過ぎるっていう事で、まぁ、政府が止めた。止めたんですが、まぁ、じゃあ外国でやらせるんだったら、まぁイイでしょうという事で、この外注とういう事になったんですね。

それにはお金を出しても良いと。それを許可しているのが、オバマ政権だったんです。で、それを止めたのが2019年のトランプ政権なんですよ。

これ、トランプさんがホワイトハウスの記者会見で、記者からの質問があって、実はつい最近、それに我々も気が付いたんだと言って、トランプさんが止めますよと言って、本当に止めたんですね。

で、止めた後に、だから…ファウチ博士としては止められちゃったんですよ資金源をトランプさんに。この時、未だ起きていませんよ。今のパンデミックが起きる前です。2019年ですから。その後に、バイデンさん…今の大統領…当時は大統領には未だなっていなかった…バイデンさんが2019年の10月26日、ご自身のTwitterでツイートしているんですよ。
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その内容っていうのが、我々は未だ将来のパンデミックの用意が出来てないぞと。準備が出来ていないにも関わらず、トランプはその準備の為にオバマ大統領だとか、当時私(バイデン)がやっていた、その備えを止めさせたと。

この機能格闘実験の外注への資金をコレ、トランプが止めさせたんだと。で…大変な事になるぞと。これも1種の、これからパンデミックが起きるという事を恰も予言しているかの様なツイートなんです。これが2019年の11月26日に出ていて、このその翌年、実際にパンデミックが起きた時に、起きた後に、ネット上で、「こんな事、バイデン言っていたぞ」って一時注目されたワケですよ。

で、そしたら、何故か、バイデンさんは何故か、自らこのツイートを削除しています。というのが、まぁ、実際に起きた事でした。

まぁ、諸々、こういう事が起きていたので、要は、今後、このドクター・ファウチが注目ですというのが今日の話です。

この後、映画「美しき誘惑~現代の『画皮』~」のご紹介をされていましたが、そこはチョッと省略させて頂き、文字起こしの中でお知らせしていました様に、浜田和幸先生の記事をコピペしたモノを以下に貼り付けさせて頂きます。

2021年01月28日 16:15
コロナの真相とその先に潜むデータ覇権争いという新たな脅威(1)

未来トレンド分析シリーズ 
国際政治経済学者 浜田 和幸
海外でワクチン接種の危険性に警鐘

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 菅総理は1月18日に召集された通常国会での施政方針演説で「安心を取り戻すため、新型コロナを1日も早く収束させる。闘いの最前線に立ち、難局を乗り越えていく決意だ」と力を込めた。しかし、感染収束は見通せず、政府への対応にも厳しい批判が向けられるようになり、内閣支持率は急落を遂げている。

 起死回生を狙ってか、河野行政・規制改革大臣に新型コロナウイルスのワクチン接種に向けた調整を担当させると発表。2月下旬からの接種を円滑に進めようとしてのことであろうが、安全で有効なワクチンを入手し、国民に接種できるような体制を組めるものか、見通しは厳しい。そもそも、欧米で始まったワクチン接種に関しては、副作用や死者も多発しており、日本での安全対策を懸念させざるを得ない。

 新型コロナウイルスの発生源の特定をめぐってはアメリカと中国との対立が収まる兆しがない。遅れていたが1月14日にWHOの調査団が中国入りをはたした。2週間の隔離後、武漢入りの予定である。ただし、目的は新型コロナウイルス発生源の特定ではなく、ウイルスの発生プロセスの研究で、特定国の責任は追及しないことで合意したうえでの中国入りであった。はたして、どこまで情報が開示されるものか、予断を許さない状況が続いている。

 世界では1億人に迫る感染者が発生している。なかでも最悪の状態に陥っているアメリカでは先週、1日当たりの感染者は30万人、死者は4,000人を記録。とはいえ、データの信ぴょう性も疑われている。なぜなら、既往症もコロナの死亡原因にカウントされているからだ。アメリカの病院では死亡欄に「死因はコロナ」と記載すれば、政府から助成金が支給されるため、相当数の水増しが行われているとの指摘がなされている。

 加えて、PCR検査の精度の低さも問題視されている。驚くことに、米国食品医薬品局(FDA)によれば、「97%もの誤判断が発生している」とのこと。具体的には、NY 州立Wadworth Center ラボでの検証作業からは「70%が間違って陽性反応と判断している」ことが判明した。

 見方によっては、ワクチンメーカーの利益のために「国民を恐怖に陥れる工作」が仕掛けられている可能性すら議論の的になっているほどである。というのも、米国疾患予防管理センター(CDC)では一時、PCR検査の問題を指摘したが、政治的圧力で撤回した経緯が明らかになっているからだ。

 何しろ、ファイザーやモデルナのmRNAは人体への応用は初めての試みである。製薬メーカーは事故に関しては責任を免除されている。言わば、緊急事態を錦の御旗にすることで、「危険と隣り合わせ」の状態を平気で容認する傾向が見られると言っても過言ではない。
 たとえば、ノルウェーではファイザーのワクチンを接種した高齢者が23人も急死するという異常な事態が起きてしまった。発熱や嘔吐などの副作用の事例も数多く報告されている。結論として、高齢者や体力の衰えが見られる場合にはワクチン接種は望ましくないということになる。

 アレルギー反応は接種直後に起こるようだが、数日後には解消することが多い。いずれにしても、ノルウェー国立公衆衛生研究所ではワクチン接種の危険性に警鐘を鳴らすことになった。いうまでもなく、国民全員に接種を義務化するようなことは大量殺人に等しいだろう。

 実は、CDCでは昨年末の時点で4,393件の副作用(アナフィラキシーというアレルギーの一種)の発生を確認している。通常のインフルエンザワクチンの副作用は100万人に1.1人といわれる。しかし現在のコロナワクチンの場合、100万人に11.1人の発生が確認されており、10倍の差がある。

 こうした状況を踏まえ、各国の医療関係者の間では接種拒絶の動きが広がり始めている。
CDCも無視できず、急遽「ワクチン副作用報告システム」を立ち上げ、データ収集に乗り出した。英国でも同じ動きが出ている。
(つづく)

コロナの真相とその先に潜むデータ覇権争いという新たな脅威(2)

国際政治経済学者 浜田 和幸
入念に仕掛けられた新型コロナ!?

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 いずれにしても、アメリカでは感染と死者の拡大を劇的に削減するため、認定方法の変更も検討の俎上に上ってきた。バイデン新政権の船出を支援するうえでも、そうせざるを得ないといえそうだ。バイデン新大統領とファウチ博士は新政権の発足を前にPCR検査の問題点を突然認め、「2021年末までにPCR検査の不備を解消し、間違った陽性反応者数を是正する」と新方針を打ち出した。

 バイデン氏とすれば、改めて、マスク義務化とワクチン接種奨励(ほぼ強制的)を強調することで、トランプ氏との違いを際立たせ、自らの指導力をアピールする考えに違いない。新たなメディア戦略の一環である。曰く「就任後100日以内に1億人にワクチン接種が可能となるように万全を期す」と語っている。

 実は、WHOはもちろんのこと巨大製薬メーカーの最大の株主はビル・ゲイツ氏に他ならない。その狙いはワクチン市場でのデジタル化と目されている。また、後に詳しく述べるが、ワクチンの強制接種を通じて人間の遺伝子を改変し、人体の基本構造を改造しようとの目論みも懸念される

 実際、モデルナのホームページによれば「ワクチンは人の遺伝子をプログラムできる運用システムと等しい」との記述がある。すなわち、人間を思ったようにプログラムできるようにすることができるファクターを一緒に体内に入れることが可能となるわけだ。人の行動や生活をコントロールするソフトウェアともいえるだろう。コンピューターのオペレーティング・システムとも似ている。要は、人間をデジタル化することを意図しているわけで、人間をコモディティ化する過程との見方も成り立つ。

 当然のことながら、その先には医療目的に限らずマネーもデータ化し、個人情報も支配できる世界が思い描かれている。昨今話題の「デジタル通貨」にしても、感染媒介となる紙幣やコインに変わる存在として、その利用価値が高まるに違いない。

 とはいえ、海外では「COVID-19は入念に仕掛けられたもの」との指摘が相次いでいる。ドイツの医師500人超(情報を探る医師団)とスペインの医師600人(真実のための医師団)が緊急声明を発して、「コロナはペテンで仕組まれた世界的犯罪」とまで糾弾をエスカレート。

 多くの人々がメディアの煽る感染急拡大の報に踊らされパニック状態になっている。どうやら政治的な仕掛けが隠されているようだ。アメリカですら2万7,000人超の医師が「パンデミック」と題したコロナの犯罪的背景を暴露したドキュメンタリーを支持する声明を出しているが、日本ではまったく報道されていない。

コロナの真相とその先に潜むデータ覇権争いという新たな脅威(3)

国際政治経済学者 浜田 和幸
感染拡大前の不可解な動き

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 注目すべきは、2015年の時点で、COVID-19の検査キットに関する特許が取得済みになっている事実である。リチャード・ロスチャイルドの申請者名でオランダ政府が承認していた。言い換えれば、新型コロナウイルスの感染が始まる4年前に検査方法が確立していたわけだ。しかも、
17年から同種の検査キットの輸出販売が開始されている。

 19年にCOVID-19が確認された時点で、世界各国には数億台の検査キットが販売済みになっているという手回しの良さだ。日本へも17年にWITS(World Integrated Trade Solution)から輸入されたことが同社のホームページで確認できる。その額は17年だけで117万6000ドル。18年にも輸入が継続されていた。

 また、意外なことに、世界銀行が発表した公式の予測では「COVID-19は2025年3月まで続く」とのこと。実に、不思議というか、不可解な動きである。

 一方、トランプ大統領からは疎まれたCDCのファウチ博士であるが、2017年の段階で、「トランプ政権の1期目に驚くような感染症が爆発する。間違いない」と断言していた

そして、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団は2018年、「間もなく世界的なパンデミックが起きる。3,000万人の命が失われる。人類にとって最大の脅威となる。この数年以内に間違いなく起こるだろう」と報告書に記載。

 ビル・ゲイツといえば、有望ワクチンメーカーへの出資者。19年10月、ニューヨークで「イベント201」と題するパンデミックのシミュレーション会議を実施していた。イベントの結論は「全人類がワクチンの接種をしなければパンデミックは去らない」。

 そのうえで、ゲイツは「ワクチン・ビジネスは大儲けのチャンス。そのときは翌年だ」と、19年12月19日に発言。メリンダ・ゲイツも「人工的につくられた恐ろしいウイルスが迫ってきている。用心しなくては」。夫婦そろってウイルスの脅威に触れつつ、ビジネスチャンスとの受け止め方も匂わせている。

 19年9月、Global Preparedness Monitoring Boardでは「危機に直面する世界」と題する報告書を作成。新型コロナウイルスの感染爆発を予測し、マスク着用などの予防措置を提唱していた。18年、Institute for Disease Modelingでは「グローバル・フルー・パンデミック」と題したビデオを制作。「中国の武漢を発生源とする季節性ウイルスが世界に蔓延し、数百万人の命を奪う」と予測。実際に起こる2年前に正確に予測していたわけだ。


 また、生物化学兵器の世界的権威フランシス・ボイル博士曰く「今回のウイルスは武漢にあるレベル4の生物兵器研究所が発生源」と早い段階で断定。香港大学のウイルス研究者Li-Meng Yan博士も内部告発し、ボイル博士の主張を追認している。問題は、2015年、CDCのファウチ博士がこの武漢のウイルス研究所に370万ドルを提供し、共同研究を開始していた事実である。

 翻って思えば、10年にロックフェラー財団は「技術の未来と国際的な開発シナリオ」と題する文書を公開していた。そのなかで世界的なパンデミックを予測し、「ロックダウンと経済の崩壊により独裁的な支配体制が誕生する」と分析。10年後に起こることを正確に予測していた。


コロナの真相とその先に潜むデータ覇権争いという新たな脅威(4)

国際政治経済学者 浜田 和幸
パンデミックは用意周到な仕掛け

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 さらに同文書の予測に従えば、「パンデミックが収まった後にも、政府による専制的な支配は続き、市民生活は監視と制約の下に置かれる。バイオメトリックIDが全市民に求められるようになり、国益という名の下、基幹産業への規制が強化される。デジタルアプリが開発され、個人の行動が監視され、誰とどこで会ったのか完全に把握される」。

 「COVID-19の感染を完璧にコントロールするには国民の大多数を対象に毎週、検査を実施する必要がある」というわけだ。その「未来シナリオ」によれば、世界のすべての人口がデジタルIDを付与され、ワクチン接種の有無を監視される。ワクチンの接種が確認されなければ、公共交通機関の利用はできず、学校や教会にも通えなくなる。見事なまでに、近未来シナリオが現実のものとなっている。

 こうした動きは一部の関心を呼んでおり、2014年という早い時点で、調査専門ジャーナリストのアンソニー・パッチはその危険性を指摘していた。曰く「人工的なコロナウイルスが拡散し、ワクチンを求める声が大きくなる。そこで登場するワクチンは人の体内のDNAの第3の種を加える効果がある。結果的に、人間のハイブリッド種が生まれる。ワクチン接種と同時にDNAは変化をし、遺伝子の変化によって人は思考能力が低下する。マインドコントロールされやすくなる。支配階層のいうなりになる」。

 恐ろしいシナリオであるが、医療研究の現場で長年働いてきた専門家の偽らざる懸念であろう。実は、彼女はそうした計画が進むアメリカに失望し、アフリカに移住してしまった。

 CIAの情報分析官ジョン・コールマン博士は自著『300委員会』を通じて、世界人口の削減を進める極秘計画を明らかにしている。曰く「2050年までに世界から無駄飯を食っている少なくとも40億人を抹殺する。その手段は限定的な戦争、あるいは致死率の高い感染症の蔓延」。CIAの内部文書も引用しての同博士の指摘は空恐ろしい限りである。しかし、その問題提起は現実世界を観察すれば、頷かざるを得なくなる。

 たとえば、ビル・ゲイツはTEDトークに出演した際、「今、世界には67億人が存在する。じきに90億人に膨れる。新たなワクチン、医療、出産制限などの手段をうまく活用すれば、10から15%の人口削減は可能だ」と明確に人口抑制を訴えている。

 こうした研究や発言を見れば、パンデミックは事前に用意周到に仕組まれたものと結論づけざるを得ない。人類の歴史上、現在進行中のような大規模なパンデミックが自然に発生したことはないからだ。大方の日本人にとっては想像もできない世界が目前に広がっているのである。菅政権は欧米からワクチンを大量に緊急輸入し、国民に無料で接種できる体制を早急に構築するという。はたして、感染拡大やワクチンの緊急開発や治験の背後で広がる懸念材料への独自の分析は行われているのだろうか。

 アメリカも中国も巻き込み、世界の産業、価値観を一変させる企てが着々と進んできた。
そうした世界の裏情報をどれだけ本気で分析しているのだろうか。残念ながら、菅総理の言動からは、その片鱗も見えてこない。

 世界経済フォーラムの創設者クラウス・シュワッブの狙いは、自身の言葉を借りれば、「COVID-19の蔓延を機に世界政府とインターネット統治を樹立する」ことにあるようだ。世界で多くの医療従事者や科学者が懸念や反対の声を挙げているが、主要メディアからは検閲を受け、WHOの主張のみが正当化されている。日本もその意味では情報検閲の網がかぶせられているようだ。これでは、WHOの最大のスポンサーであるビル・ゲイツの思うままである。

 日本では問題視されていないが、WHOのテドロス事務総長はエチオピアの武力革命共産党の中心メンバーであった。英国のチャールズ皇太子も世界経済フォーラムのダボス会議で「今後ますます多くのパンデミックが人類を襲うだろう。偉大なリセットをしない限り」と警告の言葉を述べていた。ビル・ゲイツに至っては「現在はパンデミック1だ。これからパンデミック2や3が起きるだろう」。要は、「パンデミックの後には暴動が起きる。2020年から2030年までいくつものパンデミックが発生する」とのシナリオだ。

 救いはあるのだろうか。ローマ教皇の全人類へのメッセージ曰く「COVID-19のせいで、世界規模で専制政治が広がる恐れが強い。感染者や死者が増えるに従い、パンデミックは加速し、世界の統治機能は独裁化を強める。人々の自由は制限され、行動も容認されないレベルまで永久に制約を受けることになる。さまざまな疫病対策という名の行動制限は人知を超えた世界政府の試みである」。

 こうした不条理で非人道的な試みを放置することはできない。何としても阻止するためには、コロナの真相を解明し、ワクチン騒動の背後で大儲けを企む金銭至上主義者の思惑を打ち破るために立ち上がる必要がある。残された時間は少ない。気づいたときには、愛する家族や仲間がワクチン接種で自制心を失っていたというのでは、巨悪の思うつぼである。(了)

<プロフィール>
浜田 和幸(はまだ・かずゆき)

 国際未来科学研究所主宰。国際政治経済学者。東京外国語大学中国科卒。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。新日本製鐵、米戦略国際問題研究所、米議会調査局などを経て、現職。2010年7月、参議院議員選挙・鳥取選挙区で初当選をはたした。11年6月、自民党を離党し無所属で総務大臣政務官に就任し、震災復興に尽力。外務大臣政務官、東日本大震災復興対策本部員も務めた。最新刊は19年10月に出版された『未来の大国:2030年、世界地図が塗り替わる』(祥伝社新書)。2100年までの未来年表も組み込まれており、大きな話題となっている。


更に、その及川さんの前回のコメント欄に多くの情報が寄せられたとありましたが、そんな中から一部をピックアップさせて頂きました。

2010年、ロックF財団発行の「ロックステップ」でパンデミックが計画されていた。

2012年、ロンドンオリンピックでの開会式では567ウイルス表した観客席、病院のベッド、看護師で演出した。

2014年、ジャーナリストのアンソニーパッチは「彼らは人工ウイルスを放出し、その結果人々は病気から身を守るためにワクチンを接種するだろう。しかしこのワクチンは人体に3番目のDNA株を追加しハイブリッドにします。注射されるとすぐにDNAに変換される。この遺伝的変化により人々は気づかないうちに自分で考える能力を失う」と証言。

2015年、オランダ政府機関のリチャードロス茶は「COVID-19の検査システムと方法」特許取得。

2017&2018年、米国、EU、中国などの国々がCOVID-19という名前の診断テスト機器の輸出を開始。製品コード30021520 (2020.9.5に指摘され翌日に「医療検査キット」という名前に急遽変更。しかし番号は同じ。)

2017年、ふぁうちは「驚くような感染症の集団発生がトランプ大統領の時代に起こるだろう。歴史的に見てもこのアウトブレイクは避けられないことで、感染症は私達が受け続けるであろう。」とジョージア大学でスピーチした。

2018年、ぶかんから発生し世界中に広がる「世界的なインフルエンザパンデミックのシミュレーション」という動画を作成。

2019年、米国立衛生研究所はふぁうち率いるNIAIDの支援のもと蝙蝠由来の567ウイルスの機能獲得研究のための資金を提供していた。(資金はオバマ時代からぶかん研究所に毎年370万ドル出されていた)

2019年、NYでイベント201 ジョンホプキンス健康安全保障センター、世界経済フォーラム、メリンダゲイツ財団がコロナウイルスの世界流行のシミュレーション開催。2500人参加。中国人も参加。

2019年、バイデンは「我々はパンデミックへの備えができてない、米国に波及する前に感染症拡大阻止に向け世界を動かすリーダーシップが必要だ」とツイート。

2019年、ゲイツは「私の財団は次になにを?来年は世界の健康で一番良い買い物になるだろうと思われるワクチンについて私は特に興奮している」とツイート。

2020年、567が世界中に広がった。 ジョンコールマン博士(CIA)は本で秘密結社が政府、医療、食品産業、メディアなどをどのように操作しているかを 説明。主要な目標の1つは地球の人口削減。

「グローバリスト」の主なプレーヤーは国連、世界経済フォーラム、世界保健機関 欧州連合、国際通貨基金など。ダボス会議と呼ばれるイベントに集まり、パンデミックを利用して計画を展開する方法を表明「今はウイルスと戦うだけでなく、システムを形作るための歴史的瞬間です。

パンデミックは私たちの世界をリセットする機会。世界は教育から社会的接触、労働条件に至るまで私たちの社会を経済のすべての側面を刷新するために共同で迅速に行動しなければならない。米国から中国まですべての国が参加する必要があり、石油やガスから技術まですべての産業が変革されなければならない。」 今まさに567を利用してリセットが起こっていませんか?

わくパスポートや経済破壊によるベーシックインカムの導入、その代わりの監視システム社会。



コロナウイルスについては、継続的に米国内での研究が続いていました。ただ、一部生物学者からパンデミックにつながる危険な研究であるとの指摘がされ、国土安全保障省、当時のオバマ政権の決定として、2014年、研究の一時停止が決まりました。

恐ろしいのはここから。停止のはずの研究は、エコヘルスアライアンスなるNPO法人経由で、2015年武漢他の研究所に外注されていました。この外注による支払いが、2019年7月まで国立衛生研究所(NIH)から続いていて、総額370万ドル。記事参照「米中激突:ウイルス発生源「武漢研究所説」めぐり」投稿者遠藤誉 筑波大学名誉教授

2014年の研究停止措置をかいくぐって中国への外注を決めた人物こそ、「感染症に関する米国の第一人者」と言われる国立アレルギー・感染症研究所所長、Dr. ファウチ。彼が新型コロナウイルスは人工ウイルスではないと断言し続けてきた理由がこれ。

ビルゲイツ、ファウチ が、今回の犯罪の計画実行者で、中共はその協力者の位置付けですね。彼ら実行者たちも、自分が死んでは困るので、ばら撒いたのは弱毒で、例年のインフル以下なのは数値を把握している人にはご承知のとおり。

主犯がビルゲイツ、ファウチ等の世界権力者の為、世界の医療衛生官僚は彼らの指示に従い、管理下にある世界のマスゴミ群が今回の弱毒ウイルスを煽りに煽っているいつもの構図で支配される庶民。

目的は、小池ら都知事が先導しているように、
①経済を止めることで庶民の生活を破壊すること、
②一度打つと死ぬまで体内でウイルスを発生させるワクチンで被洗脳民の健康を破壊すること、平たく言って「人減らし」です。

世界中で死者、感染者の爆発が起きてきたじゃないか!と信じている方は、PCR検査の開発者キャリー・マリスの発言の意味を考えて欲しい。
「PCRを悪用すれば、時の権力者は簡単に世界をパンデミックに陥れることが可能だ。」PCR検査の不完全性を知り抜いていたマリス博士は、コロナ騒動が起きる前年、2019年8月に不審な死でこの世から消えています。

PCRの最高の権威者の存在は、優性思想者ゲイツや人身売買者マザーテレサの息子ファウチの「計画」の邪魔ですからね。日本のコロナ死亡者の平均年齢は82歳(通常の平均寿命は84歳)、イタリアのコロナ死亡者の平均年齢は80歳(通常の平均寿命は81歳)。

考えて欲しい。若くしてコロナが主因で亡くなった方が、あなたの周りに一人でもいるだろうか?ウイルスに対する効果など無い口元の「オムツ」の表面は、湿度と温度がウイルス繁殖に最適で、呼吸のたびに肺に入るので、加藤浩次のように肺炎症状になります。それでPCR検査を受けようものなら「感染者」一人出来上がりです。やれやれ。


実は証明できます。医学雑誌2つに武漢病毒研究所の石正麗研究員が2013年にNature Journal にSARSのような新コロナウイルスをコウモリから分離、2015年のVirology Journal に同研員が人への感染を再分離後に確認と投稿しています。

名前と所属もきちんと確認できます。英語で読め医学知識をある程度お持ちの方は
(nature journal,Corona ,2013) (Virology Journal , corona, 2015) で検索してみてください。

医学ジャーナルなので。研究者の英語名はZheng Li Shi です。

渦中の女性その人です。ちなみに投稿した内容は中国国内では閲覧不可と聞いています。はっきりと「コウモリのウイルスから分離」と書いてあります。

武漢病毒研究所がコウモリのウイルスから分離し人への感染までの研究を2015年に終えたと当の武漢病毒研究所が投稿しています。ご確認あれ。



図解入りの詳しい説明なら EcoHealthAllinceと武漢ウイルス研究所の助成金打ち切り・米国政府に猛反発する米アカデミア・裏で進むチャイナイニシアチブとは


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