許されざるSMSによる覇権と待たれるTORAMEDIA

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一企業に過ぎない筈のFaceb○○kが政府の様に振舞うって本当に恐ろしい事ですね。
確かに、今の世の中では完全に私たちのインフラになってしまっていますから、
その一挙手一投足が私たちの生活を左右してしまいます。

だからこそ、これ以上の横暴は許されないんですよね。
という事で虎さんの独自のTORAMEDIAが待たれる所です。
Harano Timesさんのそう言った事に関する見解をお聞かせ頂き、
その後は、又、石川新一朗さんのワシントンからのメッセージで
希望を掴み取りましょう。

トランプ大統領が自分のメディアを作る、
FBがやらかしたオーストラリアに対する準戦争の愚行、
ソーシャルメディアの政府機能について

Harano Times 2021/02/21




皆さん、こんにちは。2020年のアメリカ大統領選挙でがソーシャル・メディアが
どれ位私たちの生活に入ってきて、
私たちの情報権を如何にコントロールしているかについて
皆さんも実感出来たと思います。

主流のソーシャル・メディアは確かに企業にはなりますが、
でも、情報社会になっている今では、
それらの企業は単純な企業の枠を越えて、
既に社会のインフラの一部になっています。

社会のインフラになっているという事は、
勿論、社会的責任を持たないといけないです。

電力会社は確かに電力会社ですが、社会のインフラになっていますので、
勝手に電力を止めたり、電力を制限したり、無理矢理値上げしたりすると、
国民から反対を受けます。

同じく、今の社会の情報インフラの一部になっているソーシャル・メディアは、
どの情報を流して良いか、又は、どれ位流すべきかを決める様になっています。

これは、今の情報社会に於いては、社会インフラとしての公平性、平等性を
捨てた事になります。

最近、このソーシャル・メディアが再度、話題の中心になりました。
今回の話題の中心になっているソーシャル・メディアは、Facebookです。

Facebookはオーストラリアの全てのユーザーの
ニュースをシェアする機能を止めました。

Facebookが、何故この様な事をしたかと言うと、
オーストラリアの議会が、
FacebookやGoogle等のプラットフォームが
オーストラリアのメディアの情報を
自分のプラットフォームに引用する場合は、
その情報獲得したメディアにある程度費用を払うべきと
法律を出そうとしています。

もしこの法律に違反した場合は、高額な賠償金を払う必要が出て来ます。
この法律はオーストラリアの下院で既に通過してまして、
来週位に上院で通れば、正式に有効な法律になります。

何故、オーストラリアがこの様な法律を出そうとしたかというと、
今多くのメディアで発信されているメディアは
Facebook等のソーシャル・メディアでシェアする事が出来ます。

ソーシャル・メディアに行き慣れている人は、
わざわざニュース・メディアに入って、
ニュースを見るのではなくて、
FacebookやTwitterでシェアされたニュースを見て終わりにします。

一般的なメディアは、時間や費用等のコストを掛けて、
コンテンツを作成していますが、その情報がFacebookやTwitterに入った後に、
人々は、そのFacebookやTwitterでニュースの確認が出来る様になってきています。

そうなると、広告を打つ人は、ソーシャル・メディアで広告を打って、
一般的なメディアに広告をしなくなってきました。

確かにFacebookで他のメディアのニュースを見る時は、
Facebookからメディアにアクセスして見る事が多いです。

それは、勿論、そのメディアに入ってニュースを見ている事にはなりますが、でも入口はFacebookになっていますので、人々が最初にFacebookに集まって、そこからいくつかの違うメディアにアクセスしていきますので、広告を付けるとなると、1番人が集まるFacebookのプラットフォームに広告費を掛けていくんですね。

でも、この事は、コンテンツを時間とコストを掛けて作ったメディアにとって、良く無い状況になりますので、オーストラリアの議会が、オーストラリアのメディアを守る為に、この様な法案を出してきました。

簡単に言いますと、Facebookはプラットフォームで、出版社ではないです。Facebookは自分でコンテンツは作らないです。でも、沢山の人は、そのコンテンツを探しにFacebookに来ていますので、本当のコンテンツを作っているメディアに一部の利益を分けて下さいという意味の法律になります。

勿論、お金を払う事になりますので、GoogleとFacebookは最初は抵抗していましたが、交渉した結果、Googleはオーストラリアのメディアにお金を払うという方向で、今、オーストラリアの一部のメディアと具体的な話迄進んでいますが、Facebookは抵抗して、強行な手段で、オーストラリアという国と対抗する事を選びました。

Facebookがオーストラリアに採用した手段によって、オーストラリアのメディアが自分の内容をFacebookで拡散する事が出来なくなってしまいました。

又、オーストラリアのFacebookユーザーがオーストラリア以外の国際社会から流れてきたニュースをFacebookで見られない様になってしまいました。

最後は世界中のFacebookユーザーがオーストラリアのメディアのニュースをFacebookでシェア出来なくなってしまいました。

Facebookを毎日使って、ニュースを確認しているユーザーから見ると、これはかなり酷い状況になっています。

今回の封鎖によって、オーストラリアで、メディアのニュースのシェアが出来なかった事だけではなくて、オーストラリアの政府関係の情報も探す事が出来なくなってしまいました。

例えば今の病気の状況や、天気予報等の情報も探す事が出来なかったんですね。

この事に対して、オーストラリアの首相モリソンが自分のFacebookのアカウントで、「Facebookはオーストラリアの健康情報、緊急サービスに関する必要はサービスを断ち切る事は、傲慢、且つ、残念な事だった。これらの行動は、自分は政府より大きいと考えているビックテック企業の行動をルールで制限すべきと懸念を持つ国を増やすだけだ。私たちの議会は、ビックテックに脅かされる事はない」とコメントしました。

オーストラリアの連邦保険省は、今回の件は、Facebookが主権国家に対する攻撃になるとコメントをしました。

これは1つの国が企業に対するかなり厳しい、且つ、直接的なコメントになります。

今回、Facebookがやったこの事によって、オーストラリアの一部の政治家が国民に対して、災害情報を伝える事が出来なくなってしまいました。

勿論、政府機関としては、他の情報を伝える方法はありますが、Facebookは沢山の人が毎日使っていますソーシャル・メディアになりますので、Facebookが政府機関のサイト迄止めてしまうと、一部の人が重要な情報の確認が出来なくなってしまう恐れがあります。

オーストラリアでこの事が起きた後に、カナダの方でもFacebookに同じ理由で費用を払ってもらう様にする事を考えています。

Facebookのこの事は、世界中の沢山の国から批判を受けましたので、そのプレッシャーの中でFacebookはオーストラリア政府機関の情報を共有出来る様にしましたが、ニュース・メディアの情報をシェアする事と引き続き止めています。

今起きている、このFacebookの騒ぎは、今迄の伝統的なメディアとソーシャル・メディアの間の利益の奪い合いになります。

大量の人がソーシャル・メディアに集まる様になってきましたので、広告を打つ人は、自然とソーシャル・メディアにシフトしてきました。

そうなると、今迄の新聞や雑誌の上で広告を打つ人が減って来ますので、自然とそれらのメディアの収入が減っていきます。

この前、カナダのいくつかのメディアが一緒になって新聞紙の1枚目を真っ白にして、Facebook、Google等のソーシャル・メディアが広告費の大半を取っていった事に対して抗議を行いました。

では、今迄、伝統的なメディアがソーシャル・メディアに対して文句は無かったかというと、勿論、そうではないです。今迄、沢山のメディアがFacebook、Googleに不満を持って、抗議してきましたが、勿論、ビックテック企業は、勿論その様な抗議には応じていなかったので、今回、オーストラリアやカナダで政治的な手段を使って、メディアの利益を守っていきましょうという動きが起きました。

勿論、ここで言う、伝統的なメディアは、私たちが今迄反対してきました左翼メディアも中に入っています。

この様な左翼メディアが自分と同じような左翼のソーシャル・メディアとの闘いを隣で見て行きたいですが、実は左翼メディアもソーシャル・メディアからお金を貰った方が良いという考え方もあります。

何故なら、メディアの資金が足りなければ、足りない程、読者ではなく、他の政治団体からお金を貰う事が増えてきます。そうなるとお金を持っている左翼の政治団体、又は海外政府、例えば、C〇Pからのお金に頼る事になってしまって、彼らの為に声をあげる宣伝機関になっていく可能性が増えていきます。

逆に自分の読者から、一部の収入を得る事が出来れば、その読者の為に行動しないといけないプレッシャーが働きますので、少しでもマシなメディアに変わる可能性があるんですね。

勿論、左翼メディアが、もう既に、全ての道徳を捨てているなら話は別です。

又、今回のFacebookとオーストラリアの間で起きた事について、これは単純な利益の奪い合いだけではなくて、その背後に今のビックテックが構築しているデジタル覇権の始まりであるという意見もあります。

今迄、Facebook等のプラットフォームは、ファクトチェックという名目で、言論の審査をしてきました。

勿論、そのファクトチェックは、ただの言い訳で、本当は、自分の政治主張や、考え方と違う事を審査してきました。でも、今回、Facebookがオーストラリアでやった事は、ただの言論の審査ではありません。

大きく言えば、今回Facebookがオーストラリアでやった事は、無差別な情報封鎖になります。

一般的に考えると、他の国のインフラ設備を、無差別に止める、又は攻撃する事は、戦争の時にしか使えないですね。

しかし戦争状況でない今、Facebookがオーストラリアの情報を封鎖した事は、とっくに企業の間の争いの枠を越えています。

大統領選挙が始まってから、ソーシャル・メディアの言論の審査が更に厳しくなってきました。しかし、そうの行為に対して、ソーシャル・メディアは只の企業で、政府機関ではない。だから彼らには自分のプラットフォームを審査する権利があるという考え方もあります。

Facebookだけで中国等の一部の国以外の半分以上のソーシャル・メディアのシェアを占めています。毎日、数億人の人のアクティブユーザーが居ます。この規模から考えると、Facebookはとっくに事実上、沢山の国の国民が集まる公共の場になっています。

Facebook等のソーシャル・メディアが公共の場で言論の審査を行う事は、既に一部の政府権力を実行している事になります。

企業が自分のプラットフォームの言論を審査する権力(権利)があると思っている人は、政府機関は必ず名目上、政府機関じゃないといけないと思っているんですね。

でも、政府であるかを決める1つの重要なポイントは、その組織が人々をコントロールして、人々はその組織のコントロールに従う事です。

ホントにシンプルに考えると、それが政府の本質と思っても良いと思っています。もし、1つや2つの企業が、この社会の重要なインフラになっていって、そのインフラが一般国民の生活に関わるとても重要な部分をコントロールしている時は、その会社が一部の政府機関の機能を分担していると考えられます。

先程、皆さんに紹介した例をあげますと、誰も電力会社やガス会社は企業でない事を言わない限り、多くの人がその電力やガスをマネジメントしているのは、政府であると考える可能性が大きいです。

何故なら、それは社会にとって、無くてはならない重要なインフラになりますので、政府がコントロールしていると自然に思うんですね。

同じ様に、情報社会になっている今では、Facebook等のソーシャル・メディアは、一部の政府の機能を持っていると考えても良いです。

今、沢山の企業や個人は、Facebookで人間関係を作るだけではなくて、Facebook等のソーシャル・メディアを通して、生計を立てている人の居ます。

そうなると、その企業や個人がソーシャル・メディアから言論の審査のプレッシャーを受けた時に、自分の生計に関わるので、出来るだけ、そのルールに違反しない様にします。

この同じ事が沢山の企業や個人で起きると、人々がプレッシャーを感じて、そのルールに従う時は、先程皆さんに紹介しました、政府の定義、人々をコントロールして、人々がその組織のコントロールに従う組織が生まれます。

今回、アメリカ大統領選挙で、オーストラリアで起きた事で分かるのは、このソーシャル・メディアが1つの国の政府機能を担っているだけではなくて、この世界の沢山の国の政府の機能を担っていて、この世界の沢山の国の情報の種類、情報の量を自由にコントロール出来る様になってきています。

この動きを止めなければ、これらのソーシャル・メディアがデジタル覇権を構築する事が出来て、そのソーシャル・メディアをコントロールした人がこの世の中の重要なインフラをコントロールする様になって、人々の生活に深刻な影響を与える様になっていきます。

先日、ビルゲイツがインタビューを受けた時に、トランプ大統領をソーシャル・メディアに戻すべきと発言をしました。

でも、トランプ大統領が先日、メディアのインタビューを受けた時に、自分はTwitterに戻らないと発言をしました。又、今は既に、他の関係者と議論をしていて、自分のウエブサイトを作る事を考えていると発言をしました。

トランプ大統領がTwitterに戻らないと言っている理由は2つあると思います。

1つは、今回の大統領選挙を通して、TwitterやFacebook等のソーシャル・メディアは、トランプ大統領の言論を徹底的に封鎖しました。自分を封鎖したTwitterに2度と戻らないと考えていると思います。

又、もう1つの理由としては、今、Twitterがトランプ大統領のアカウントを戻して、トランプ大統領が普通に発言出来ても、イザ重要なタイミングの時に、又、トランプ大統領の言論をコントロールする事が出来てしまいます。

だからトランプ大統領は自分のウエブサイトを作る事を考えていると発言をしたんですね。

トランプ大統領はそのウエブサイトが今迄の伝統的なメディアかそれともソーシャル・メディアかについて明言をしていないのですが、トランプ大統領がソーシャル・メディアを作る可能性が大きいんではないかと思います。

何故なら、ソーシャル・メディアですと、国民の意見が集まる場になりますし、伝統的なメディアの様に、沢山の人を雇って、コンテンツを作っていかないといけない、その仕組を作る迄、時間とコストが掛かりますので、ソーシャル・メディアを作った方が1番効率的であると考えています。

もし、トランプ大統領が近い内に自分のソーシャル・メディアを打ち出す事が出来れば、保守派勢力、又は、行き過ぎたリベラルにイヤになった中間にいる国民を集める事が出来て、FacebookやTwitter等のソーシャル・メディアと対抗出来る様になりますので、デジタル覇権が進む事を少しでも止める事が出来るかもしれません。

これからも、この様な話をしていきますので、ご興味のある方は、是非、フォロー、コメント、拡散をお願いします。では、又、次回、お会いしましょう。



【第105弾】今月3回目の凄い内容のワシントンメッセージです




本日は令和3年2月21日 日曜日。只今の収録時間は午前8時45分でございます。今日のテーマは今月3回目の凄い内容のワシントンメッセージです。それでは早速、内容をご紹介させて頂きます。

2月19日の動画で石川様がお伝えした内容は、真実です。トランプ大統領は1月20日に軍に政権を一時的に委譲しました。

その内容は2月19日の動画で石川様の説明通り、大統領選挙に外国勢力の干渉があった場合、その期間は60日間、一時的に軍に政権を委譲する事になっています。ですから3月20日ではなく、21日迄時間はあります。

今の新大統領と言われる人間は、正式に認定されていないので、エアフォース1に乗れませんし、核のボタンの随行者も近くに居ません。


私はこのメッセージを見てですね、2月19日の動画、トランプが復帰するXデーではいつか…をあくまで私個人の見解と前置きしてアップさせて頂きました。

ワシントンのメンバーもご視聴賜り、しかも真実であると強力な後押しを頂き、感激でイッパイでございます。本当に感謝申し上げます。ありがとうございます。メッセージに戻ります。

さて、現状は次に述べる通りです。

先ずはお金の話をしましょう。
金融システムは量子コンピュータが正式に稼働しました。
それにより、いつでもゲサラ法を発動出来る様になっています。

各国に資金解除をいつでも要請し、瞬時に解除出来る様になっています。

既に各国の配り終わった資金は、こちらの指示で解除すれば良い状態です。

先ずは政府の債務、つまり国の借金と言われるモノが全て無くなります。

その後の資金の分配方法は、どの様にするかは国により異なります。

日本は3月中にネサラを行うでしょう。皆様は心配されるでしょうが、日本政府が勝手に資金を隠したり、自分たちで政治家が使ったりは出来ません。その様に組み込まれていますので、ご安心下さい。


我々は日本人を信頼し、大好きですが、日本政府やそこに関係する人々を全く信用していません。その前提でシステムは作ってありますので、安心して下さい。

先ず、日本は宣言後1年以内に一時金を渡され、その後、ベーシックインカムの制度から後に、正式な富の分配がなされるでしょう。

これらの個々人に配られる資金は、皆様の本来の生まれた由来を思い出す時間を創り出す為です。精神性を高め、次の次元に上がってくれる事を心から願います。

次に今、ワシントンに何故、多くの兵士が居たのか。そして居るのか、お話しましょう。

国会議事堂の最近の写真やホワイトハウスを上空から見られる方は、何が起きているのか分かるでしょう。

議事堂の裏の方には、その地下部分を軍隊が掘った形跡が残っています。

ブッシュ大統領の時に、命じて作らせた地下基地をトランプ大統領がホワイトハウスを去ってから掘り出し、ディープステートが今迄行ってきた所業を壊滅させました。

そこには未だに多くの子供たちが居て、最後のアメリカに於けるディープステートの悪魔の巣を掘り起こしました。

それらの状況をどうしても見てみたいといったトランプ氏や、メラニア夫人は途中から涙で最後迄それらの記録映像を見られなかったそうです。

同時に怒りに震えていました。我々の持っているある機械により、世界中の地下基地が分かり、それらの一掃作戦は昨年十月には一旦終わっていました。

後、残りの僅かの世界中のおぞましいこれらの基地を壊滅させている所です。

アメリカだけで、子供の誘拐組織の主要な人間の逮捕は1千人を超えています。勿論、前回お伝えした様に、日本にもありましたが、壊滅しています。

我々の最優先は、これらの誘拐され、地下に幽閉されていた子供たちを出来るだけ助ける事です。

デクラスにより、これらのおぞましい所業が発表されるでしょう。その最後の作戦が終わる迄、カウントダウン出来るあと一歩迄きています。

これらに関わった軍の関係者の皆様には感謝しかありません。

更に現状は地球の殆ど全ての国々がゲサラ法を順守する方向に向かっています。

全能の神は地球全体を光の存在に満たしたい様ですので、2月16日にデクラスをする予定であったのを、少し移動しました。


ここで私が2月16日の動画「2月3日以来のワシントンメッセージです」の中で、日本時間2月16日中にアップして下さいとの指示があり、2月16日23時30分頃に急遽アップさせて頂きました。

私はこの時点で本当に、間も無く緊急放送が実行されると思っていました。矢張り、緊急放送は日本時間で2月16日の予定だったんですね。本文に戻ります。

もう少しで、地球上が愛と光と平和に包まれだします。

それは初めにお伝えした軍に政権委譲した日から60日以内に発動されます。

いよいよ嵐がやってくる時期が近いです。皆様の存在が唯一無二の存在であり、自分自身が光である事をどうか思い出して下さい。

地球は宇宙全ての存在が気に掛けてくれています。彼らは愛と友情をもって、暖かく見守ってくれています。

最後迄、聞いてくれてありがとうございます。

以上、重要で凄い内容のワシントンメッセージでありました。今日はこれで終わりとさせて頂きます。


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